手遅れになる前に!図解でわかるブラック企業13の特徴と3つの脱出方法

転職

「もしかして自分の会社もブラック企業なのかな?」

「就職先がブラック企業だったらどうしよう…」

この記事を読んでいる方は、上記のような思いでブラック企業の特徴を調べているのではないでしょうか。

2000年代後半から用いられるようになったブラック企業という言葉は、今では無視することができない大きな社会問題です。

公益財団法人連合総合生活開発研究所の調査によれば、4人に1人が勤め先をブラック企業だと認識しているという調査結果が出ており、働く人を使い潰してしまうような企業が存在することの一端だといえるでしょう。

そこで、今回は客観的な指標をもとにしたブラック企業の特徴や業界、ブラック企業を脱出するための方法について詳しく解説していきます。

この記事はすでに労働者として働いている方だけでなく、これから就職しようとしている方の参考にもなる内容だと思います。ぜひ最後までご覧ください。

まずは、ブラック企業の特徴から確認していきますね。

この記事の要点まとめ!

  • 要点1:ブラック企業には主に13項目の特徴がある
  • 要点2:入社前にあらかじめ残業時間や有給取得率を確認するのが大切
  • 要点3:ホワイト企業・ブラック企業になりやすい業界は存在する
  • 要点4:現状を変えるには転職・退職代行の利用・職場改善の3つがおすすめ

記事執筆者

  • 編集部
  • 転職のホント編集部
転職・キャリアアップについての正しい情報を提供するために、キャリアコンサルタント含むディレクター・ライターチームで記事を執筆しています。常に確度の高い情報を提供するため、人材紹介エージェントとのディスカッション・転職経験者へのアンケートリサーチを綿密に行い記事制作を行っています。
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当てはまったら要注意!社員を酷使するブラック企業13の特徴

当てはまったら要注意!社員を酷使するブラック企業13の特徴

世の中のブラック企業には、どんな共通点があるのでしょうか。

厚生労働省ではブラック企業とは何かについて定義していませんが、「ブラック企業ってどんな会社なの?」という問いに対して以下のように回答しています。

一般的な特徴として、① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、などと言われています。

引用:厚生労働省

どんなに好きな仕事でも、働きすぎると心身にダメージを与えます。ダメージが蓄積されれば病気になることもありますし、最悪の場合、過労死ということもありえます。

社員を酷使するブラック企業の特徴

ここでは、ブラック企業の特徴として最も危険と考えられる13項目について整理しました。

一度、ご自身が置かれている環境と照らし合わせてみてください。

(1)サービス残業や残業時間が多い、カウントされない労働時間がある

ブラック企業と呼ばれる会社の代名詞でもあるのが、サービス残業や残業代の未払いです。

100万円以上の割増賃金の遡及支払状況
データ参照:厚生労働省

会社側の手法として、給料に残業代を含めているという場合やあらかじめ就業規則に残業代を支払わないと明記している場合もあります。

これらは、労働者を納得させた形で雇用し、当たり前のことだと思わせ不満の声を上げさせないことを目的としています。

しかし、労働基準法36条では1日8時間、週40時間を超える労働について割増賃金を支払う必要があることが明記されています。

これは残業代を支払わない同意があった場合でも適用されるため、労働者側は未払いの残業代を請求することも可能です。

(2)有給休暇が取得できない

以下2つの条件をクリアした場合、企業は労働者に対して有給休暇を与えなければなりません。

  • 入社した日から6か月以上働き続けている
  • 会社で決められた勤務日数の80%以上出勤している
勤続期間 6か月 1年半 2年半 3年半 4年半 5年半 6年半
有給日数 10日 11日 12日 14日 16日 18日 20日

勤続期間6か月で10日の有給休暇を付与され、1年ごとに取得可能日数が増加していきます。

有給休暇は2年間の持ち越しが可能です。そのため、個人が保有できる最大日数は40日となります。

また、2019年4月から企業は労働者に対して、年次有給休暇が10日以上与えられる場合、有給休暇を付与した日から1年以内に5日以上取得させなければならない義務を負っています。

年5日の年次有給休暇の確実な取得
参照:厚生労働省

これらの条件に該当するにも関わらず、有給休暇が付与されなかったり、取得させてもらえないという会社はブラック企業の可能性ありと判断できるでしょう。

(3)業績の悪化や仕事上のミスを理由に一方的に賃金を下げられる

業績不振や仕事のミスを理由にして、一方的に賃金を下げる行為や仕事上の損失を給料から天引きする行為は違法です。

給料のカットなど、事前に締結した労使契約を後から労働者に不利な方向に変更することはできません。

労働者を守るため、上記の行為は労働基準法で明確に禁止されています。

もし一方的な理由で給料の引き下げや補填を強要されるようなことがあれば、すでに労使契約は破綻していると考えられます。

※労働者の故意または過失により会社に損害を出したことが明確な場合は、労働者に賠償責任が生じることがあります。しかしこのケースでも給与からの天引きにはなりません。

参考:厚生労働省

(4)パワハラや女性差別などが横行している

労働者の人格や尊厳を傷つけるパワハラや女性であるという理由による差別は断じて許されることではなく、れっきとしたブラック企業の特徴です。

このような会社では、パワハラや差別をする社員に対しての指導や対応がいい加減である事例が多いことから、中々会社側に是正を求めることは難しいでしょう。

また、ブラック企業では労働者を酷使し支配するため、また会社から追い出す手段としてパワハラが利用されることも少なくありません。

我慢して心身ともに限界が来ては元も子もないので、このような被害にあった場合は早急にブラック企業からの身を守るための脱出や外部機関への相談も考えましょう。

参考:厚生労働省

(5)就業規則や賃金規定が定められていない

労働基準法第15条1項では、企業側が労働者に対して労働法規に従った適正な内容の労働条件を書面で明示する義務があります。

また、常時10人以上の労働者を使用する使用者は、就業規則を作成し管轄の労働基準監督署に届け出が必要です。

就業規則の明示方法について
参照:厚生労働省栃木県労働局

就業規則や賃金規定が明確に定められていない会社は、残念ながら適正な労働条件のもと労働者を使用している可能性が低いといえます。

自分が置かれている労働条件を知るためには、まず就業規則を確認するようにしましょう。

ただし、ブラック企業の中には就業規則があるにもかかわらず公開してくれないという会社も存在します。

そのような場合は、労働基準監督署で確認することができるので活用してください。

(6)残業時間が増えるのに残業代は支給されない

「管理職には残業代は出ない」という労働基準法の解釈を逆手にとり、雇用している労働者の多くを管理職とすることで残業代を支払わないブラック企業も存在します。

「名ばかり管理職」というキーワードでも知られており、管理職になったにも関わらず残業時間が減らないうえ、残業代を支給されないというブラック企業の常套手段です。

東京大学が行った職業階層別死亡率の調査によると、日本と韓国が欧州8か国に比べて管理職の死亡率が高いという調査結果が出ています。

名ばかり管理職による激務も1つの要因として予想されるため、もしあなたがこのような状況に置かれているなら労働基準法第41条第2項に定める管理監督者の要件を満たしているかチェックが必要です。

(7)社長や上司から退職を強要される

近年、ブラック企業では自己都合退職を強要する事例が増えています。

実は、企業側は社会通念上解雇するに相当する正当な理由がなければ労働者を解雇することができません。

労働者の判断で退職したという、事実を無理やり作るために退職を強要しているのです。

実際に退職の強要には以下のような事例があります。

退職勧告・強要の事例

  • 社長から「会社を経営していくために辞めてほしい」と言われている
  • 上司からのいじめや退職強要により、うつ病を発症し退職に追い込まれた
  • 社長から退職するよう命令され、退職届を書かされた
  • 上司から希望退職募集に応募するよう迫られた

もちろん労働者は、無理やり退職届を出す必要はなく、退職強要を受けても退職の意思がなければきっぱり断るのがベストです。その後、堂々と働き続けても法律的に全く問題はありません。

とはいえ、このような会社で働き続けるには相当な気力と体力を要します。

退職の強要が何度も行われるようであれば、退職や転職、外部への相談など様々な選択肢を考えていくべきです。

(8)求人広告と実際の待遇が異なる

ブラック企業の中には、求人広告と実際の待遇が異なる場合があります。

ブラック企業はその劣悪な環境から離職率が高い傾向にあるため、常に人材を募集しています。

しかし、このような実態を求人広告に載せてしまっては、最初から労働者は集まりません。そのため、会社の実態を悟られないよう、実際の待遇より好条件を掲載していることがあるのです。

特に多いのは、社会保険完備としながら実際は加入していないという問題。

入社して時間が経ってから初めてわかることも少なくないため、入社時に就業規則を確認して労働条件を把握しておくことが必要となります。

社会保険でいえば、一般的な企業はほとんど強制加入となる条件に適合します。

社会保険に加入していない場合は法律違反である可能性があるので、労働基準監督署に相談してみることをおすすめします。

(9)長時間労働が当たり前

労働基準法第32条では以下のように明記されています。

  • 使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。
  • 使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。

要するに、1日に8時間、1週間に40時間を超えて労働させてはいけないということです。

しかし、ブラック企業では、法定労働時間を大幅に超過した労働をしなければならない状況があります。

労使が双方に合意することで法定労働時間を超過する労働が認められる「時間外労働協定(36協定)」という約束がありますが、ほとんどのブラック企業では正式な手続きが踏まれないまま強要されることが多いのが実情。

参考:厚生労働省

転職のホント編集部
ここまでは、現在会社で働いている人のためにブラック企業かを判断できる特徴を紹介しました。次の項目からは、これから就職しようと考えている方に向けた特徴を紹介します。

(10)新卒の離職率が高く常に求人している

先ほども解説しましたが、ブラック企業は新卒の離職率が高い傾向にあります。

新卒の離職率が高い要因には、長時間労働や有給休暇取得率の低さなどが挙げられるでしょう。

就職したい企業の新卒離職率を調べるなら、毎年発行されている「就職四季報」を活用するのがおすすめです。

(10)新卒の離職率が高く常に求人している

就職四季報には、新卒3年以内の離職率が掲載されています。

実態を正直に公表している会社もあれば、離職率を「NA(ノーアンサー)」としている会社もあります。

一概には言えませんが「NA」としている会社は、離職率が高い可能性もあるので注意してください。

また四季報に目を通すことで、意外な優良企業を見つけられることがあります。

現在の従業員数と比較して採用者数が異常に多い場合(従業員数50人に対して採用者10人など)も、離職率が高いことを見越して新卒を囲い込もうとしている可能性があります。

このような点を考慮しながら、就職先の選定をするといいでしょう。

(11)労働組合はあるか

労働組合があるかどうかは非常に重要な要素の1つです。

労働組合は、会社と労働者が対等に話し合うための組織であり、労働者の権利を守るために団結して交渉に臨むことができます。

また、最も強力な力としてストライキが認められており、企業側も労働組合の意見を無視して過酷な労働条件を課すことは難しいのです。

つまり、労働組合がある会社は、それだけでブラック企業に対する抑止力となっています。

労働者に不利な労働条件を強要されるようなら、一丸となって声を上げることが改善のための有効な手段です。

(12)ネットの口コミで評判が悪い

インターネットが発達した現在、会社を調べると様々な情報を取得することができます。

会社概要や企業概念などの表立った情報だけではなく、待遇や働き方などの内部情報についても例外ではありません。

openwork
画像引用:openwork(旧Vokers)

情報サイトの中でもopenwork(旧Vokers)転職会議などの企業口コミサイトでは、現役社員や元社員が多く口コミを寄せています。

これらの情報サイトでは、登録されている企業の年収や待遇をはじめ、残業時間や有給取得率、社員満足度など細かく生きた情報が公開されているので、興味がある会社を調べてみるといいでしょう。

ただし、このような情報サイトの口コミは働き続けたい現役社員だけでなく、すでに退職したり転職を考えている人に書かれることも少なくありません。

その会社を辞めたいと思っている・不満で辞めた方の口コミは、相対的に悪い評価が多くなってしまう懸念があります。

就職先企業選びの参考にするのはいいですが、インターネットの情報をそのまま鵜呑みにするのはやめましょう。

(13)残業時間が多く有給取得率が低い

残業時間や有給休暇取得率も「就職四季報」を確認することで調べることができます。

労働者の有給休暇取得は義務付けられていることなので、ブラック企業を判断する材料の1つとして確認しておいた方がいいでしょう。

そもそも、ブラック企業は残業時間や休暇取得率を正確に調べたりしないので、「NA(ノーアンサー)」になっている可能性も少なくありません。

予備軍の可能性も!ブラック企業が多い業界と5つの要因

予備軍の可能性も!ブラック企業が多い業界と5つの要因

人手不足であったり、事業が収縮している業界であるなど様々な理由から以下の業界にブラック企業が多いと言われています。

ブラック企業が多いと考えられる業界

  • 宿泊・飲食業界
  • 運送業界
  • 住宅業界

また、利益率が低い業界ほどブラックになりやすいと言われています。

労働者を酷使しなければ経営が立ち行かないことから、ブラック化してしまうのです。

ここでは、下記のブラック企業になりやすい要因に基づいて、なぜブラック企業が多いのかという視点から注意すべき業界を紹介します。

ブラック企業になりやすい要因

  • 利益率が低い
  • 長時間経営
  • 休日が少ない
  • アルバイトが多い
  • 個人を相手にしている

宿泊・飲食業界

宿泊・飲食業界がブラック化しやすい理由として、長時間経営や休日が少ないことが挙げられます。

宿泊・飲食業界
画像引用:厚生労働省

厚生労働省が発表した平成29年3月大学卒業者の産業別3年以内離職率は、宿泊・飲食サービス業が52.6%とトップを独走しています。

宿泊・飲食業界の傾向として、一般の方が休みの土曜や日曜が経営の主戦場となることで、常に人手不足となっている状況が続いています。

飲食業界ではアルバイトを雇うことで人手不足は緩和されますが、接客のクオリティなどの確保は難しくなってしまうのがデメリットです。

宿泊業界では中々アルバイトを雇うこともできないため、ブラック化しやすい業界と言えるでしょう。

運送業界

運送業界は、拘束時間の長さからブラック化しやすいと言われています。

運送業界
画像引用:国土交通省

国土交通省が平成27年に行った調査では、運送業で働く労働者の長時間にわたる拘束時間が明らかになりました。

労働基準法にて1日8時間以内と決められている労働時間ですが、ドライバーの約37%が13時間超の拘束時間を余儀なくされています。

これに加え、長距離移動の就寝はせまい車内空間で済ませなければならないなど、身体的負担が大きくのしかかります。

運送業に就きたいと考えている方は、このような厳しい環境もあることを理解しておかなくてはなりません。

住宅業界

個人を相手にして商売をする住宅業界もブラック企業が多い業界だと言われています。

また、厳しいノルマが設定されていることもあり、対人サービスによるストレスや長時間労働、休日の少なさによってブラック化の可能性がある業界です。

成績によって給料が変動する業界であることから、良顧客を獲得することができれば給料が上昇する一方で、ノルマ不達成の際は最低限度賃金、もしくはさらに減少してしまうことも考えられます。

会社の経営を続けるためにノルマを課されるような業界はブラック化しやすい傾向にあるので注意しましょう。

こんな企業に就職・転職したい!ホワイトが多い業界とその特徴

こんな企業に就職・転職したい!ホワイトが多い業界とその特徴

「じゃあ反対に、ホワイト企業はどんな特徴があるの?」

ホワイト企業と言っても、人それぞれホワイト企業がどのような会社なのか認識は異なりますよね。

業界でひとくくりに出来ないのが正直なところですが、一般的に以下4つの特徴に当てはまっている会社は、ホワイト企業が多いと考えます。

ホワイト企業の特徴

  • 就業規定が明記され、福利厚生が手厚い
  • 適切な労働時間で、収入が安定している
  • 離職率が低く、定着率が高い
  • 有給取得率が高い

また、一企業がホワイト企業かを見分ける手段の1つとして、厚生労働省では安全衛生優良企業公表制度のもとホワイト企業を認定しています。

安全衛生優良企業の認定基準
参照:厚生労働省

認定を受けた会社は、ホワイト企業であるために様々な取り組みを行っていますので、企業選定の参考にしましょう。

インフラ業界

電気や燃料、ガス、鉄道など生活の基盤となるインフラは、労働者の権利が確保された会社が多い業界です。

インフラ業界にホワイト企業が多い理由の1つが「参入のしにくさ」で、ライバル企業が少ないことから利益を確保しやすく、その対価を仕事に従事している労働者に還元しています。

インフラ業界
画像引用:厚生労働省

平成29年に厚生労働省が実施した産業別3年以内離職率調査では、11.4%と最も低い数値であることからも、安定的に利益が見込めるインフラ業界は、労働者にメリットの多い労働環境が整備されていると言えるでしょう。

食料品業界

飲食業界はブラック企業が多いと紹介しましたが、その大元である食品業界はホワイト企業が多いことで有名。

食品業界にホワイト企業が多い理由も「参入のしにくさ」があげられ、食品を生産する工場や機械を動かす人を雇うだけで莫大な資金が必要となります。

競合が激しくないことにより安定的な利益を獲得することができるため、労働者にとって仕事しやすい環境作りがなされています。

医薬品業界

医薬品業界は、とても高い利益率と高度な技術力が必要となる参入障壁が高い業界です。

医薬品業界=高給取りと考える方も多いと思いますが、多くの会社が高い給料に加え充実した福利厚生を整えています。

しかも、今後高齢化社会を迎える日本において、医薬品の需要は一層高まることが予想されています。

インフラ業界と同様に、生活必需品となる薬を生産する医薬品業界は、今後ホワイト企業としての地位を確立していくのではないでしょうか。

自分の会社がブラック企業だった!あなたができる3つの脱出方法

自分の会社がブラック企業だった!あなたができる3つの脱出方法

もし今働いている会社がブラック企業だったら、あなたはどうしますか?

中には自分の会社がブラック企業と認識しながらも、仕事があるだけましと考えている人もいるかもしれません。

しかし、辞める辞めないにかかわらず「会社があなたを選ぶのではなく、あなたが会社を選ぶ」という強い意志は必要です。

今回は、ブラック企業を脱出するための3つの方法について詳しく解説するので参考にしてください。

退職代行に任せるのもあり!まずは退職する勇気を持とう

「今すぐにでも辞めたい!」「もう我慢できない!」このような気持ちをお持ちの方もいるでしょう。

そんな方は、まず退職する勇気を持つことから始めるべきだと思います。

このままズルズルとブラック企業で働き続けてあなたにメリットはあるでしょうか?そこまで思い詰めているということは、今後気力と体力が削られていくだけです。

もちろん、相当の貯蓄がない限り働かないで生活していくことが難しいもの。社会人としては転職が安定の選択肢になるでしょう。

しかし転職は思い立ってすぐ決まるものではなく、その間にも疲弊していくことを考えると「まず今の職場から離れる」というのもありだと思います。

もし、「退職します。」と言いづらいという状況であったり、中々退職させてもらえないという状況なら、弁護士や行政書士、労働組合が味方になってくれる退職代行サービスを利用することもできますよ。

専門だから確実「男の退職代行」

男の退職代行
画像引用:男の退職代行

「男の退職代行」は、低価格・スピーディーさが売りの退職代行サービスです。

また、JRAA(日本退職代行協会)から特級認定を取得していることに加え、法的に認められた労働組合が弁護士の指導を受けて退職手続きの代行をしてくれます。

「今すぐ辞めたい!」「早く次へ行きたい!」願う男性の方は利用してみるとよいでしょう。

男の退職代行を使ってみる!

女性向け退職代行「わたしNEXT」

わたしNEXT
画像引用:わたしNEXT

「わたしNEXT」は、アフターサポートが充実した女性専門の退職代行サービスです。

上に挙げた「男の退職代行」の女性版で、日本経済新聞や朝日新聞など様々な媒体に取り上げられています。

「給料が安い」「人間関係がつらい」など女性に多い悩みがある場合でも、退職日や有給消化などを打合せすることで、労働者の権利を守りながら退職連絡の代行や完了までのサポートをしてくれます。

わたしNEXTを使ってみる!

ホワイト企業に転職!公私とも心にゆとりを持とう

「ホワイト企業が多い業界で働きたい!」「違う職種を経験してみたい!」という方には退職と並行して転職の準備をおすすめします。

現在の会社がブラック企業とはいえ、少なからず経験やスキルを身につけていると思います。

あなたの能力を評価してくれるホワイト企業があれば、現在よりも好待遇、高賃金の会社に転職することも不可能ではありません。

ブラック企業からホワイト企業へ転職することで、仕事に対するモチベーションだけでなく、プライベートの生活に至るまで心にゆとりを持つことができるはずです。

現在の仕事内容が好きなら職場環境の改善を図る

ブラック企業とわかっていても「今の仕事内容が好き!」「この会社を変えたい」という気概のある方は、職場環境の改善を図るために出来ることを知っておきましょう。

職場改善策の手段として、行政機関を利用する方法や労働組合、弁護士を介して交渉する方法、裁判所を使って解決する方法などがあげられます。

ブラック企業被害対策弁護団
画像引用:ブラック企業被害対策弁護団

改善内容や立場によって最適な手段は異なりますが、「違法かもしれない」と感じたら「ブラック企業被害対策弁護団」などの窓口に相談するのも選択のひとつ肢です。

ただし、職場改善の声を上げることによって、あなたの社内における立場が危うくなる危険性もあります。

特にワンマン社長や家族経営のブラック企業では、このような状況になる可能性が少なくないため、リスクを十分理解したうえで行動することが必要です。

まとめ: 社員を酷使するブラック企業の特徴を知り、客観的な現状把握を

あなたの会社がブラック企業だとしたら、まずは退職する勇気を持つことが重要です。

退職代行サービスを利用することで、自分からは言い出しにくいという環境の方でも退職をスムーズに行えるでしょう。

転職のホント編集部
最後にこの記事の要点をまとめます。

この記事の要点おさらい!

  • 要点1:ブラック企業には13項目の様々な特徴がある
  • 要点2:入社前にあらかじめ残業時間や有給取得率を確認するのが大切
  • 要点3:ホワイト企業・ブラック企業になりやすい業界がある
  • 要点3:現状を変えるには転職・退職代行の利用・職場改善の3つがおすすめ

近年の不景気から労働者は「雇用の安定」を求める傾向にあります。しかし、これから充実した生活を送るためには、一刻も早くブラック企業を抜け出すことが大事です。

もしあなたがブラック企業での就労に限界を感じているのであれば、心身が手遅れになる前に一歩を踏み出す力になれると幸いです。